アドビは「COVID-19禍における生産性と在宅勤務」に関する調査結果を「Adobe Blog」で発表した。（アドビ、グローバル調査「COVID-19禍における生産性と在宅勤務」を発表）この調査は、COVID-19により拡がった在宅勤務とそれに伴う生産性の変化や課題を明らかにすることを目的に、米国と日本の労働者それぞれ約1,000名を対象に実施された。

１．米国では在宅勤務で生産性が向上した一方で、日本の労働者の約4割が「在宅勤務は生産性が下がる」と回答
米国の回答者は合計77％で、「生産性が上がった」「変わらない」と回答したが、日本では「生産性が下がった」が43％、「上がった」が21％となり、全く異なる結果となった。

２．在宅勤務では、3割以上がビデオ会議疲れ、5割以上がファイルのバージョン管理の課題に直面
日本の回答者の60%が「対面での会議と比較して生産性が低いと感じる」という回答で、オンライン会議の頻度の高さに対して、39％がビデオ会議疲れを感じ始めていると判明。米国では67%がビデオ会議の生産性を評価し、34%がビデオ会議疲れを感じているという回答だった。

３．業務コミュニケーションツールとしてメッセージアプリの利用が拡大。回答者の半数以上が業務時間外にもメッセージアプリを確認していることが判明
始業時間までに仕事のメールを確認する回答者は37%だが、仕事関連のメッセージアプリ（SlackやTeams chatなど）は半数以上が始業前や休憩時間でも確認している。業務時間外の気軽なやりとりや緊急の連絡手段として用途を使い分けて活用している模様。

※ 米国の調査結果についてはこちら（英語）
※ 本調査の詳細はこちらのSlideShare（英語）