IDC Japan株式会社は、従業員100人以上の企業を対象に、働き方改革の動向を調査した。経営層、IT部門、オフィスワーカーに対して、定量調査（Webアンケート）を実施し、働き方改革の実施状況、改革の目的、改革の阻害要因、ITツールの利用状況、今後の投資予定についてなどの回答を得た。（プレスリリース）

この定量調査によると、働き方改革の実施率は全体平均で75.3％と、昨年から16.3ポイントも伸長した。
特筆すべきこととして、中堅企業の伸びが大きく、昨年から20.2ポイントも伸び、65.2％にまで達した。

産業別では、製造が84.2％でトップ、次に中央官庁／地方自治体の79.3％、続いてサービス75.5％、金融74.2％の順位だった。昨年までは金融がトップだった。

ICTの導入状況については、導入率が60％を超えたのは、「スケジュール管理」「Web／ビデオ会議」「社内ポータル」「勤怠管理」だった。大企業と中堅企業の導入率の差が大きく、その差は15～20ポイントまで開いている。

働き方改革のために注目しているテクノロジー
1：「AI／コグニティブ」
2：「IoT」
3：「モバイルベースのソリューションや機能」
4：「ロボットやロボティクス」
5：「クラウド関連システムやテクノロジー」
6：「AR/VR（拡張現実/仮想現実）テクノロジー」