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働き方改革の実施率は75.3%

IDC Japan株式会社は、従業員100人以上の企業を対象に、働き方改革の動向を調査した。経営層、IT部門、オフィスワーカーに対して、定量調査(Webアンケート)を実施し、働き方改革の実施状況、改革の目的、改革の阻害要因、ITツールの利用状況、今後の投資予定についてなどの回答を得た。(プレスリリース)
この定量調査によると、働き方改革の実施率は全体平均で75.3%と、昨年から16.3ポイントも伸長した。
特筆すべきこととして、中堅企業の伸びが大きく、昨年から20.2ポイントも伸び、65.2%にまで達した。
産業別では、製造が84.2%でトップ、次に中央官庁/地方自治体の79.3%、続いてサービス75.5%、金融74.2%の順位だった。昨年までは金融がトップだった。
ICTの導入状況については、導入率が60%を超えたのは、「スケジュール管理」「Web/ビデオ会議」「社内ポータル」「勤怠管理」だった。大企業と中堅企業の導入率の差が大きく、その差は15~20ポイントまで開いている。
働き方改革のために注目しているテクノロジー
1:「AI/コグニティブ」
2:「IoT」
3:「モバイルベースのソリューションや機能」
4:「ロボットやロボティクス」
5:「クラウド関連システムやテクノロジー」
6:「AR/VR(拡張現実/仮想現実)テクノロジー」