総合人材サービス、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームである株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都港区、代表取締役社長：渋谷和久）は、「外国人部下を持つ日本人上司の意識・実態調査」の結果を発表した。（プレスリリース）

この調査は、外国人雇用が拡大する中、外国人を部下に持つ日本人上司に関する現状や課題を明らかにし、より良いマネジメントに資することを目的に実施したという。

外国人部下に対するマネジメントの困難さ
ノウハウがなく、手探り状態である：30.0％
通常業務が忙しく、外国人材のマネジメントに手が回らない：24.7％
外国人材をうまくマネジメントできていないと思う：22.8％
外国人材のマネジメントは自分には荷が重いと思う：20.0％
これからうまくマネジメントをしていく見通しが立っていない：19.3％

外国人部下に対する想定外のギャップ
自己主張が強かった：46.1％
日本の常識が通じなかった：41.6％
昇給の要求が強かった：40.7％
組織へのロイヤルティが低かった：40.1％
仕事を教えるのに時間がかかった：40.0％
仕事内容に対するこだわりが強く、指示したことをやってくれないこともしばしばある：38.4％
評価に対する不満が強かった：37.3％
コミュニケーションが困難だった：35.7％
協調性がなかった：33.4％
職場でよい人間関係を築けていない（浮いている）：31.8％
顧客との間にトラブルが起きた：30.3％
職場内の人間関係にトラブルが起きた：30.2％

日本人上司の離職への影響
外国人部下を持つ日本上司の17.2％が「できれば今すぐにでも辞めたい」と回答。

日本人上司へのサポート
外国人部下を持つ日本人上司が会社から各サポートを受けている割合は2割程度。いずれのサポートも受けていない日本人上司は46.1％にも上る。