メドピア株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：石見 陽）の連結子会社・株式会社Mediplat（東京都渋谷区、代表取締役 CEO：林 光洋）は、従業員のメンタルヘルス対策および健康増進を目的にオンライン健康相談「first call」を法人向けに展開している。そのプレスルームの中で、企業における過労やメンタルヘルス不調対策の現状と問題点を把握するために、医師専用コミュニティサイト「MedPeer」に参加する産業医500人を対象にアンケート調査を実施し、その結果を発表した。（プレスルーム）

産業医の1社あたりの勤務時間が不足。
従業員との面談・相談対応に割く時間の確保に課題。

産業医としての現在の勤務形態は、76％が非常勤、常勤が20％、両方が4％という結果だった。非常勤産業医の1社あたりの平均勤務時間は、1か月わずか２時間未満が最多だった。
また産業医としての業務で占める割合としては、「衛生委員会への参加」「月1回の職場巡視」「健康診断の結果確認」が上位で、従業員との面談や相談対応に時間を割けられていないことが分かった。

メンタル不調や過労対策への役割に自信がない産業医が8割。
専門性や時間の不足に課題。

約半数の産業医が、メンタル不調や過労による相談、休職・退職の増加を感じているという結果が出た。ところがその一方で、メンタル不調や過労の早期発見・対策に十分な役割を担えていると感じているか、という質問に対しては、自信がないという割合が8割となっていた。産業医は、精神科分野での専門性や時間の不足を理由とする声が多かった。精神科ではない医師の半数以上が「メンタル不調者の対応に困ることがある」と回答し、やはり専門外なことを理由として、うつ病など精神疾患への的確な判断・対応が難しいとの声が多かった。

メンタル不調への早期介入に限界を実感。
気軽に相談できる第三者との連携を要望。

産業医の約8割がメンタル不調や過労にもっと早く介入できれば良かったと感じることがあると回答し、約9割がストレスチェックのメンタル不調・過労の改善への効果をまだ実感していないとしている。しかし、ストレスチェック導入については、「実感はないが期待はもてる」が47％だった。
また、約8割の産業医が産業医に限らず従業員が気軽に健康相談を行える場が必要だと回答し、メンタル不調・過労対策に対して第三者の相談窓口との連携を多数が要望いていた。