株式会社ジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp（マーケティング・リサーチ・キャンプ）」で、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用して実施した『働き方改革に関する実態調査【イマドキの働き方編】』の結果を発表した。また、全20ページの調査結果レポートは、「Marketing Research Camp」の自主調査レポートページ無料でダウンロード提供している。

この調査は、20歳～65歳の男女1,000名が対象で、仕事をする上で「環境や制度などの働きやすさ」よりも「給与や収入の方が重要」「やや重要」だと考える人は、合わせて54.9％という結果がわかった。
年代別では、40代が59％、60代が57％と高い数値だった。

「給与」よりも「環境や制度の整備といった働きやすさ」を重視すると答えた人に対して、働きやすい環境として必要なことについて訪ねた結果、「堅苦しくなく、発言しやすい環境（風通しのよさ）」（28.7%）、「有給休暇や育児休暇などが取得しやすい環境」（24.0％）、「休日出勤や残業が少ない環境」（14.7％）の順だった。

「労働生産性」という言葉については、「詳しく他の人に説明できる」人はわずかに8.2％、「知っているが、詳しく説明できるほどではない」人が27.6％、「聞いたことはあるが、内容はよく知らない」人が33.0％で、「聞いたことがない」人は16.6％だった。

「労働生産性」という言葉を聞いたことがある人の中で、「現在、勤務している企業で働き方改革が進んだら、自分の労働生産性は上がる」と答えたのは45.9％だった。